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研修の受講が必要!特定看護師ができる医療行為とは

研修の受講が必要!特定看護師ができる医療行為とは

医師の指示なく医療行為が可能な特定看護師になるための研修と、対応可能な医療行為について説明しました。

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医療ニーズが高まりとともに、
これまで以上の活躍を期待される看護師が必要になっています。
そこで2015年から始めったのが特定看護師の研修制度。
では実際、特定看護師はどんな医療行為ができるのでしょうか。

医師がいなくても医療行為が行える特定看護師

これまで看護師は患者の状況が変化したときなど、
医師の指示なくして処置を行うことができませんでした。
そのため、ベテランの看護師なら
どんな処置を行うかわかっていても、
すぐに自分の判断で処置を進められない
もどかしさを感じたことがあるはずです。

しかし、特定看護師になれば
医師があらかじめ作成した手順書に基づき、
21の分野のなかで38の医療行為を
することができるようになります。
つまり、患者の状態を医師に報告し、
指示をもらうという手順を省くことが可能。
医師の指示なしで処置ができるようになれば、
患者にとってもスピーディーな対応をしてもらえることになります。

特定看護師が行える特定行為ってどんな分野でどのくらいあるの?

特定看護師に認められる21の分野の医療行為としては、
気道確保に係るもの、
人工呼吸療法に係わるもの、
長期呼吸療法の係わるもの
という3つの呼吸器関連の処置があります。

さらに、循環器関連の分野のほか、
心囊ドレーン・胸腔ドレーン・腹腔ドレーン管理関連、
ろう孔管理関連も含まれます。

また、中心静脈カテーテルと末梢留置型中心静脈注射用カテーテルなど、
栄養に係るカテーテル管理も特定看護師が処置できる範囲内です。

そのほか、創傷管理関連や創部ドレーン管理関連など
創傷や創部についてのケア、
動脈血液ガス分析関連や透析管理関連の処置も含まれます。

そして、栄養及び水分管理に係る薬剤投与や感染に係る薬剤投与、
血糖コントロールに係る薬剤投与、循環動態に係る薬剤投与のほか、
術後疼痛管理も範囲内。

さらに、精神及び神経症状に係る薬剤投与や
皮膚損傷に係る薬剤投与など、
薬剤投与に関連した分野は多岐にわたります。

どうすれば特定看護師になれるの?

特定看護師は医師の指示なしで特定の医療行為ができるぶん、
患者がどんな状態かを確認し、
処置が実施できる範囲内なのかどうかを
判断できる知識や判断力は必須です。
その力を養うために特定行為研修を受ける必要があります。

研修を受けることのできる指定研修機関は、
平成29年8月現在で全国29都道府県に54機関あります。
医療関係団体や病院・大学の研修センターのほか、
大学院の修士課程などがその役割を担っている研修機関です。

研修には共通科目と区分別科目があり、
必須の共通科目に加えて区分別科目から
学びたい分野の科目を学びます。
研修期間や応募条件、受講費用などは機関によって異なり、
病院や大学の研修センターでは、
仕事との両立が可能なカリキュラムが組まれているところもあります。
特定看護師になるためには勉強が大変かもしれません。
しかし特定看護師になれば、活躍の場も広がります。
看護師としてキャリアアップを考えているなら、
特定看護師を目指してみるのもひとつの方法かもしれませんね。
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